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2018/07/31

耐震性能について

カテゴリー:耐震性能

1年間に体感地震だけでも、何千回と起きる日本。

震度6の大きな地震も、2~3年毎におきています。

30年以内に70%と言われる東南海地震だけでなく、北大阪や阪神淡路のような、活断層による地震は、いつ何時起きるのか?誰も予想できない状態です。

 

それでは、どうすれば安全に住めるのでしょう?

 

まず、耐震性能数値とは何か?を理解しておくこと。

建物の耐震性能と地盤の強度、断層帯の位置、この3点を確認しておきましょう。

断層帯については、持ち家や親からの譲り受けでは致し方ありませんが、新しく土地を購入するにあたっては是非、考慮の対象にしてください。

断層だけは、いくら耐震性能を高めても、全く別の次元の力が働きます。

 

その次に、地盤の強度については、改良工事によって、かなり改善できます。

かなり、と言うのは、場合によって完全な改良が出来ない事が有るためです。

どんな場合か?

元々の地形が傾斜地で、盛り土が平にしてあり、道路面と地耐力が有る地盤面が斜めになっている場合がそれにあたります。

池の埋め立て地でヘリの方や、出して急斜面の山や丘を切り取り、切り取った土を押し埋め立てた土地がそんな地盤になります。

なぜ危険か?

固い地盤が斜めになっていると、上に積もった柔らかい土の下に大量の水が流れた場合(最近の豪雨では、地滑りやがけ崩れが頻発しているが、殆どがこのパターン)水流となって上の土毎ながれてしまうこともあります。

また、傾いた岩盤に杭や土壌改良をしても、地震時の揺れが変わってしまうため、計算が出来ない事になります。(地盤保険が付かない事も

そのような地盤は、大きな杭(鉄鋼杭又は、コンクリート杭)を打つことで、解決しますが、木造住宅にはふさわしくない費用が発生します。(数百万円以上の場合も)

 売り出しの価格が安いからだけでなく見えない地盤の下までよく調べる必要が有ります。

 

地盤調査は、現在全ての新築時に義務付けされていますが、その結果、「必要」と判断されても必ずしも、全て正しい、とは限りません。

調査会社は、リスクを取り除くために、改良を進めるケースが有ります。

もちろん、必要ならばしなくてはなりませんし、実施すれば、地盤保証として、保険効きますから、高額でなければ正に「保険」として改良するのも手です。

他方、結構この制度を利用して、高額な改良工事費用を請求するハウスメーカー等も見受けられます。

第三者機関(セカンドオピニオン)を利用するのも一つの手段です。(保険が出る事も)

 

断層も地盤も大丈夫、後は建てるだけ、となりました。

 

耐震性能には、建築基準法が定める耐震等級に沿って3段階の区分があります。

耐震等級1:これは、建築基準法上、この数値を計算上で出すことで、建築の許可が可能になる値です。

大まかには、壁倍率(面毎の開口と壁の割合を係数で表したもの)が、1.0~1.25以上。

耐震等級2:壁倍率が、1.25~1.50までの範囲に入っているもの。

耐震等級3:同様に、1.50以上あるもの。

 

となりますから、耐震等級3には、上限がありません。

壁倍率を高めていけば、確かに耐震強度は上がりますが、窓面積や建物の形状によって単純比較は出来ません。

住宅性能評価としての耐震等級3を取得するには、構造計算書に近い(本格的な物ではない)

書類が必要ですので、お申し付けください。

 

では、「耐震等級」とはどの様な基準なのか?

 

建築基準法に定める耐震等級1とは、震度5強の地震(数十年に一度)に遭遇しても、大きな被害(倒壊)にならない建物、を想定しています。

しかしながら、東海地区(或は知多半島)における東南海沖地震の予想震度は、地盤の良いところで、震度6強、かなりの場所で震度7(青天井の揺れ)が想定されています。

耐震等級2が、震度5強の揺れに対して、微細な被害に留まる建物、となっています。

耐震等級3は、震度5強の揺れでも殆ど被害が無い建物、だそうです。

あくまで、震度5強の設定です。

実際に想定される震度7と、建築基準法の定める震度5強との揺れの差は、どれくらい有るのでしょう。

地震の強さを表わす単位として、震度、マグニチュード、加速度、ガルなどがありますが、

ここでは、比較的イメージしやすい震度と加速度の関係を見てみます。

震度5強は、物につかまらないと歩く事が困難、想定しない物が倒れる(タンス、家電類)

この状態を発生させるのが、加速度150~250。

震度6弱は、立っているのが困難で、這って進むのがやっと、テーブルや家具が勝手に動く。

この状態になると、加速度250~300

震度6強は、這って進む事も困難で、飛ばされることも、耐震性の低い建物は、傾く物も。

地滑りや山崩れ、地割れ等の大規模な自然現象が発生する。

この状態が、加速度300~400。

震度7は、何かに掴まっているのがやっとの状態。家屋の倒壊が進み、耐震性の低いコンクリート造の建物も倒壊する。鉄骨造の建物も傾く物が現れる。

山が崩壊し、道路に断層が出来、停電、断水などのライフラインが止まる。

この状態は、加速度に天井が無く400以上とされますが、過去には800以上(阪神淡路、東日本大震災など)の例もある。

 

こんな中で、東南海沖地震の予想震度7を想定される地域の耐震は、等級3ぎりぎりでは、心もとない気がします。

K’z-HOMEの耐震予定性能は、等級3のレベル壁倍率1.5に対し、2.0以上を標準として

設計しています。

それだけでなく、地盤の特に緩い(想定震度以上の揺れの可能性がある場所)や、建物の形状が耐震だけには向かない(縦横比に問題、異形等)などの建物の場合には、特別な補強を加えています。(SFF工法、制震テープ)

これは、耐震だけでなく、制震(地震エネルギーを吸収する)事により、建物に靭性(粘り)

を与え、揺れに備えるものです。

津波や洪水には、「遭遇しない場所」をお薦めするしかありませんが、地震のような自然災害から守れる家、を造らなくてはいけません。

 

K’z-HOMEの100年の家づくりには、数百年に一度の地震(震度6強)を想定した家が必要なのです。

その為に必要なことは、全て実施していきたいと思っています。

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